建物の耐震基準は、大きな地震が起きるたびに見直されてきました。なかでも最大の転換点が1981年(昭和56年)です。

この年より前の基準が「旧耐震基準」、後の基準が「新耐震基準」です。旧耐震は「震度5程度の地震で倒れない」ことを目安にしていましたが、新耐震では「震度6強～7の大地震でも倒れない」ことが求められるようになりました。設計の考え方が大きく変わった改正です。

ここで注意したいのが、新・旧の分かれ目は「建物が完成した日」ではなく「建築確認を受けた日」で決まる点です。1981年より後に完成した建物でも、確認申請自体はそれより前に済ませていたケースがあるため、確認の際は注意が必要です。

耐震の話でもう一つよく出てくるのが「2000年基準」です。ただしこれは主に木造の戸建向けに強化されたルールで、鉄筋コンクリート(RC造)のマンションには、実はあまり関係がありません。マンションについては1981年の新耐震基準からそこまで大きな変化はないのです。

つまり「戸建を見るなら2000年基準もチェック」「マンションを見るなら1981年」と、建物の種類によってチェックすべき年が異なります。意外と見落とされがちなポイントです。

旧耐震基準の物件だからといって、必ずしも「耐震性が低い」と決めつける必要はありません。専門家による耐震診断を受けて、現行の逓信基準を満たしていることが確認できれば、「耐震基準適合証明書」を取得できます。

この証明書があれば、旧耐震基準の物件であっても、住宅ローン控除や登録免許税・不動産取得税の軽減、地震保険料の割引といった税制優遇を受けられる場合があります。「築年数が古いから不安」で終わらせず、実際に診断を受けて白黒はっきりさせるという選択肢があるのは心強いポイントです。

証明書の取得には耐震診断費用(10万円前後が目安)と発行費用(数万円程度)がかかりますが、旧耐震基準の物件を検討する際は、この制度の対象になるかどうかを確認してみる価値があります。

ここまでの内容を踏まえて、実際に確認する際のポイントを簡単にまとめました。難しく考えず、気になったことを担当者に聞いてみる、くらいの気軽さで大丈夫です。

• 「建築確認日」(完成した日ではなく、1981年5月31日より前か後か)

• 耐震診断や補強工事の実施履歴

• 旧耐震基準の場合は、耐震基準適合証明書が取得できる物件かどうか

旧耐震の物件でも、すでに耐震診断・補強工事が済んでいれば、むしろ安心材料になります。ポイントさえ押さえておけば、築年数にとらわれすぎず、好立地・好条件の物件にも自信を持って出会えるはずです。

「この物件の耐震性、実際どうなんだろう？」と気になったら、ぜひMEDIATEにお気軽にご相談ください♪